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2022.05.30

【法人向け】パソコンのレンタルサービスを利用するメリット・デメリットを解説

大量のパソコンを用意する手段はいくつかありますが、どの方法もある程度の初期コストが必要となります。

そこでおすすめなのが、法人向けのパソコンレンタルです。レンタルサービスを利用すれば、「初期コストを抑えられる」「常に最新機種を扱える」といったメリットがあります。

とはいえ、同時にいくつかのデメリットも考えられるため、良い点・悪い点の両方をしっかり確認した上で検討してみてください。

本記事を最後までご覧になれば、パソコンのレンタルサービスを深く理解できた上で、自社に適したレンタルサービスが見つかるはずです。

目次

  1. 1 【法人向け】パソコンのレンタルサービスとは?
  2. 2 パソコンリースとの違い
  3. 3 法人がパソコンをレンタルする5つのメリット
    1. 3.1 メリット1.初期コストを大幅に抑えられる
    2. 3.2 メリット2.パソコンを素早く利用できる
    3. 3.3 メリット3.常に最新機種を扱うことができる
    4. 3.4 メリット4.情報漏えいのリスクが低い
    5. 3.5 メリット5.固定資産税がかからない
  4. 4 法人がパソコンをレンタルする2つのデメリット
    1. 4.1 デメリット1.長期利用する場合は割高になる
    2. 4.2 デメリット2.レンタルできる機種が限られる
  5. 5 レンタルサービスを選ぶ際に意識すべき4つのポイント
    1. 5.1 ポイント1.レンタル期間に合わせた料金体系
    2. 5.2 ポイント2.サービスの対応エリア
    3. 5.3 ポイント3.周辺機器の豊富さ
    4. 5.4 ポイント4.サポートの質
  6. 6 まとめ

【法人向け】パソコンのレンタルサービスとは?

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法人向けのパソコンのレンタルサービスとは、法人向けにパソコンを貸し出している会社から、好みの機種を借り受けるサービスのことです。

レンタル会社はパソコンの在庫を大量に抱えているため、メーカーや機種問わず、好みの機種を自由に選択できます。

また、パソコンのレンタルサービスでは契約期間が決められていません。そのため、ご自身の利用状況に合わせてレンタル期間を決定し、レンタル中に不要になった場合は解約金なしで返却可能です。

もちろん、レンタル料はパソコンの利用期間に応じて発生することから、パソコンを新規で購入する場合に比べて、初期費用を大幅に抑えられます。

パソコンリースとの違い

パソコンを用意する方法の1つとして、「リース」があります。リース会社からパソコンを「借り受ける」という点では、レンタルサービスと大きく変わりません。

しかし、パソコンのリースとレンタルはサービスの仕組みが異なります。リースの場合、リース会社にパソコンの在庫を抱えているわけではなく、法人側が希望する機種を代わりに購入し、毎月その分割料金を支払っていくサービスです。

簡単に言うと、パソコンの分割購入を肩代わりしてくれるものであり、パソコンの所有権はリース会社にあります。なお、毎月支払う料金はパソコンの分割料金のほかにも、リース料と言われる手数料が加算されます。

また、レンタルサービスでは利用期間を自由に決められますが、リースはあらかじめ契約期間が定められています。そのため、法人側が契約期間を自由に決めることはできません。

そのほかの細かい違いは、以下の一覧表をご確認ください。

  リースのパソコン レンタルのパソコン
目的 継続的に必要な設備として活用する 一時的に必要な設備として活用する
在庫 好みのパソコンを指定できる レンタル会社が保有する在庫の中から選ぶ
契約期間 一般的には2〜8年間 一般的には数日〜数ヶ月
解約料金 契約の残り金額が発生 発生しない
所有権 リース会社 レンタル会社
契約手続き 面倒 簡単

リースは一度契約するとしばらくの間解約できないため、選択肢の多さを比較するとレンタルサービスに分があります。

法人がパソコンをレンタルする5つのメリット

image4.jpg法人がパソコンをレンタルするメリットは、大きく分けて以下の5つが考えられます。

1.初期コストを大幅に抑えられる

2.パソコンを素早く利用できる

3.常に最新機種を扱うことができる

4.情報漏えいするリスクが低い

5.固定資産税がかからない

それぞれ、詳しく解説していきます。

メリット1.初期コストを大幅に抑えられる

1つ目のメリットは、初期コストを大幅に抑えられることです。レンタル費用は利用する日数に応じて発生するため、パソコンを購入する場合に比べて、初期コストが低い傾向にあります。

例えば、「パソコンを1週間だけ使いたい」といった場合、レンタルサービスを使えば3,000〜5,000円前後で抑えられます。一方、パソコンの購入は短期利用に向いておらず、1台10万円前後の初期コストが発生します。

また、レンタルするパソコンは、すでに初期設定やセキュリティ設定が済んでいるため、従業員の作業コストも削減可能です。

パソコンの故障トラブルが起こった場合も、修理費用は基本的にレンタル会社が負担するため、トータルコストを大幅に削減できるのです。

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メリット2.パソコンを素早く利用できる

レンタルサービスを用いれば、パソコンを素早く利用できる点も魅力的です。レンタル会社が所有しているパソコンを借り受けるだけなので、急遽パソコンが必要になった場合でも数日〜1週間程度で手元に届きます。

また、レンタル会社に在庫さえあれば、数十台〜数百台のパソコンをスピーディに借り受けることも可能です。

メリット3.常に最新機種を扱うことができる

3つ目のメリットは、常に最新機種を扱うことができる点です。レンタルサービスは現在使っているパソコンを途中で返却し、最新機種に切り替えて再契約することができます。

本来、最新機種が出るたびに買い替えていた場合、導入コストがとんでもなく高額になってしまいます。しかし、レンタルサービスを有効活用すれば、最新機種を低コストで使用することが可能です。

メリット4.情報漏えいのリスクが低い

リースや購入に比べて、レンタルサービスは情報漏えいのリスクが低いと言えます。なぜなら、レンタルしたパソコンでは基本的に、短期間のうちにデータの消去が行われるためです。

社内のパソコンに機密情報を保存して長期利用した場合、情報が一箇所に留まり続けるため、外部に漏れるリスクは少なからずあります。

一方、レンタルしたパソコンは短期間で何度もデータ消去が行われるため、1箇所にデータが滞留するリスクを回避できます。

また、レンタル会社によっては、オプションでデータ消去方式の指定や消去証明書の発行にも対応していることがあるため、問い合わせて確認してみましょう。

メリット5.固定資産税がかからない

5つ目のメリットは、固定資産税がかからないことです。レンタルしたパソコンは経費扱いとなり、固定資産としてカウントされないため、会社の節税に繋がります。

本来であれば、パソコンやサーバー、冷却設備、周辺機器など、減価償却を行う資産は課税対象となることから、固定資産税が発生します。

しかし、パソコンや周辺機器をレンタルした場合、所有権はすべてレンタル会社にあるため、固定資産に該当されません。そのため、パソコンのレンタルは固定資産税の節税に繋がるほか、経理部門における業務負担の軽減にも期待できます。

レンタルサービスを検討している会社は、税金面で有利に働く点も考慮してみてください。

法人がパソコンをレンタルする2つのデメリット

image3.jpg法人がパソコンをレンタルする場合、主に2つのデメリットがあります。以下詳細を確認した上で、レンタルサービスの利用を判断しましょう。

デメリット1.長期利用する場合は割高になる

1つ目のデメリットは、長期利用する場合は割高になることです。そもそもパソコンのレンタルは、短期的な利用を想定しています。

およそ3年〜5年であれば、レンタルとリースは同等のコストになるとされていますが、それ以上の利用は割高になってしまいます。

とはいえ、初期設定やキッティング、故障時の対応、管理者の人件費などを含めたトータルコストで考えた場合、ある程度の長期利用なら大きな差は生まれないと言えるでしょう。

デメリット2.レンタルできる機種が限られる

パソコンのレンタルサービスを利用する場合、借り受ける機種が限られている点には注意が必要です。パソコンの機種はレンタル会社の在庫の中から選択するため、希望する機種がなければ利用できません。

特に、ハイスペックなパソコンや特殊な性能を持った機種などは、レンタルしづらい特性を持ちます。

ただし、レンタル会社によっては希望する機種を指定して借り受けることも可能なので、事前に問い合わせて確認しておきましょう。

レンタルサービスを選ぶ際に意識すべき4つのポイント

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レンタルサービスを選ぶ上では、以下4つのポイントが重要となります。

1.レンタル期間に合わせた料金体系

2.サービスの対応エリア

3.周辺機器の豊富さ

4.サポートの質

自社にとって適したレンタルサービスを見つけるためにも、以下詳細を事前に確認しましょう。

ポイント1.レンタル期間に合わせた料金体系

レンタルサービスを利用する際は、レンタル期間に合わせた料金体系が重要です。レンタル料は利用期間によって異なるため、自社の予算を踏まえて検討しましょう。

料金体系はレンタル会社ごとに異なりますが、1週間〜1ヶ月の短期レンタルが基本です。短期レンタルの料金は、3,000円〜10,000円が目安となります。

また、1ヶ月以上の長期レンタルであれば月々10,000円前後がベースであり、レンタル期間が長ければ長いほど、月々の料金が安くなる傾向にあります。

なお、これらレンタル料は機種によっても異なることから、事前に料金を確認した上で利用しましょう。

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ポイント2.サービスの対応エリア

意識すべき2つ目のポイントは、サービスの対応エリアです。インターネットでレンタル会社を見つけたとしても、利用する地域に対応していない場合があります。

中には東京や大阪など一部地域に対応してはいるものの、地方には配送してくれないといったケースも考えられます。余計な手間をかけないためにも、レンタルサービスを利用する前に対応エリアを確認しておきましょう。

ポイント3.周辺機器の豊富さ

レンタルサービスを利用する上では、周辺機器の豊富さも重要となります。スピーカーやディスプレイ、Wi-Fiルーター、プロジェクターなども一緒にレンタルできれば、会社の状況に合わせてさまざまな対応が可能です。

また、ドローンなどの特殊機器を貸し出しているレンタル会社も中にはあります。これら周辺機器はレンタル会社によって品揃えが違うため、事前に確認してから選択しましょう。

ポイント4.サポートの質

4つ目のポイントは、サポートの質です。トラブルがあったときの対応、アフターサポートの有無など、サポート内容はレンタル会社ごとで違います。

レンタル会社によっては修理費用を全額保証してくれるところや、24時間パソコンの専門サポートを受けられるところもあります。

サポートが手厚い会社を利用すれば、トラブルが起こったとしてもスムーズに解決することが可能です。特にレンタルサービスを初めて利用する方は、サポートの質に注力すべきだと言えます。

まとめ

本記事では、法人がパソコンをレンタルするメリット・デメリット、レンタルサービスを選ぶ際に意識すべきポイントを解説しました。

パソコンの導入時に掛かるコストを抑えたい場合は、購入よりもレンタルサービスがおすすめです。パソコンのレンタルはコスト面だけでなく、ほかにも複数のメリットが見込めます。

しかし、レンタルサービスにはデメリットも存在するため、良い点と悪い点の両方を理解した上で、パソコンの導入方法を検討しましょう。

なお、本サイトを運営する株式会社SSマーケットは、パソコンのレンタルに特化した「レンタルマーケット」というサービスを提供しています。

法人のパソコンレンタルにも対応しており、レンタル期間を細かく設定することができます。

また、お客様1人ひとりに合わせた柔軟な対応を心がけているため、「初めてパソコンをレンタルする」という企業様は、ぜひお気軽にご相談くださいませ。

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