購入するよりレンタルがお得！IT機器の調達手段をそれぞれ徹底比較
企業の業務を行うにあたって、パソコンをはじめとしたIT機器はどのような企業であったとしても必要不可欠なものではないでしょうか？
加えて、新型コロナウイルスの流行を機にテレワーク業務を導入する企業も爆発的に増えるとともに、ネットワークを介した業務が広く普及し、これに伴ってより一層IT機器の調達需要が高まったといえます。
そして、そんな調達手段として広く知られているものとして購入やリースというものがありますが、皆さんは”レンタル”という方法で機器の調達を検討したことはありますか？従来の機器調達において購入やリースという方法がオーソドックスであったため、レンタルを検討したことのある方はまだ少ないのかも知れませんが、レンタルサービスならではのメリットも数多くあります。
今回は、IT機器を調達するにあたっての各手段（購入・リース・レンタル）を徹底的に比較していくとともに、どのような場面でレンタルによる調達が大きく活かされるのかをご説明していこうと思います。ぜひ最後までご覧ください。
3つの調達手段の特徴
IT機器をはじめ、企業業務のために用いる機器を調達する（設備投資する）にあたっての調達手段には購入・リース・レンタルがあります。
ここではそれぞれの調達手段の特徴を会計的な側面も含めながらご説明していこうと思います。
購入
企業等が業務のために用いる機器・設備等を金銭等の支払いをもって直接調達する方法であるとともに、広く一般に何かを調達するにあたって最もオーソドックスな方法であるのが”購入”だと思います。
会計的な側面に着目すると、購入した際に購入金額のすべてを経費として計上するのではなく、減価償却費を経費として会計年度ごとに計上していきます。この減価償却費の計算方法には各種あり、会計年度によらず一定額を償却し続けていく定額法、購入してからの年度が経過するごとに減価償却額が小さくなっていく定率法などが有名です。
企業は法人税を支払う必要がありますが、これは企業が計上した純利益に対して掛かってくるものとなっているため、利益が大きくなりそうならば購入によって減価償却費を計上することで大きなメリットを得られるといわれています。
リース
企業が購入を検討している機器や設備をリース会社が代わりに購入し、リース会社から賃貸という形で機器・設備を利用する方法が”リース”になります。賃貸期間中における企業側の支払いは機器・設備の購入価格と諸費用を含んだ全額となります。
法人税法によって適正リース期間が定められており、期間内の中途解約は原則禁止となっています。そして、リースによる調達である場合には、毎月の費用計上は一般的に同額であり、リース会社に賃貸料金として支払う分を費用計上することができます。
レンタル
レンタル会社が自社にて所有・保管している機器や設備を、顧客のオーダー（機器の種類・レンタル期間・レンタル数など）に応じて貸し出す方法が”レンタル”です。リースの場合には予めリース期間の設定を行うとともに、その期間を満たさない解約に対しては解約金の発生がありますが、レンタルであれば自由な期間設定を行えるとともに、中途解約や延長も可能となっています。
また、会計基準の変更が行われたリースに対して、オフバランス（経費処理）による計上が可能となっており、企業の業績を示す資産収益率の観点でも優れていることから、企業の機器・設備導入にあたってレンタルを選択する企業が増えてきています。
3つの調達手段の比較
購入・リース・レンタルのそれぞれに特徴があるのは何も会計上に限った話ではありません。それ以外にも企業での使用の観点などを含めて以下の表に示すように比較することができます。
| 購入 | リース | レンタル | |
| 機種の選定 | 任意 | 任意 | レンタル会社の在庫から選定 |
| 必要なスペック・台数の選択 | 可能 | 可能 | 場合によっては揃わないことがある |
| 利用期間 | 制限なく使用可能 | 3～6年ほどの使用が一般的 | 数日～1年ほどが一般的 |
| 長期利用に伴うコスト（月額料金） | なし（一括購入の場合） | レンタルより割安であり、リース期間終了後の再リース料は廉価である | リース料よりも割高 |
| 費用の平準化 | 導入時に大きな初期投資が発生する | リース料として平準化可能 | レンタル料として平準化可能 |
| 中途解約 | 不要 | 原則不可 | 可能 |
それぞれの比較項目に関して以下より詳しく見ていきましょう。
機種の選定
購入とリースの場合における機種の選定は、機器・設備を必要としている企業自らが任意で行えるため選定における自由度が高いといえます。一方のレンタルはレンタル業者が所有している機器・設備の中から選択することとなるため、場合によっては希望の機器・設備が調達できないという可能性もあります。
一方で、機種の選定を任意に行える購入とリースですが、自由度が高いという利点が、裏を返せば多様にあるモノの中から自社に適切なモノを選択しなければならないというデメリットになることもあります。
選定のためのコストという観点では、レンタルの方がレンタル業者からのアドバイス等を受けて選択することができるため、レンタルの方に軍配が上がるといえます。
必要なスペック・台数の選択
必要としている機器・設備のスペックや一定数の調達という面では、使用者（またはリース会社）が購入する、購入・リースの方が機種の選定と同様に自由度の高さ、実現可能性の高さがあるといえます。
レンタルはレンタル会社の在庫品からの選択となるため、最新機種が取り揃えられていなかったり、在庫品に限りがあり必要な台数が揃わなかったりということが起こる可能性があります（※近年はレンタル業者が増加していることもあり，大量調達も行いやすくなってきています）。
利用期間
利用期間では、特に制限なく使用を続けられる購入が長期利用という観点では最も優れているといえます。
この他のリースやレンタルは利用期間が数年であったり、数日・数週間と定められているため無制限に使用することはできません。しかしながら、再リースであったり、延長レンタル等を行えば継続して利用することもできます（後述するコストとの兼ね合いを検討する必要はあります）。
長期利用に伴うコスト（月額料金）
”機器そのものの調達に関わるコスト”という観点では、やはり調達後の費用が発生しない購入が優れているといえます。
リースとレンタルの場合には、それぞれリース料・レンタル料として月々の費用が発生することになります。また、月額料金が長期的に発生することによって、割安・割高といったものが出てくるようにもなるため、利用期間との兼ね合いを踏まえた選択が大切にもなります。
費用の平準化
先に、機器そのものの調達に関わるコストという観点では購入が優れていると説明しましたが、調達後にもさまざまな費用が発生することになります。そのような観点に着目すると、リース料・レンタル料として費用を一元化できるとともに、一定の費用計上を継続できる（平準化できる）リースやレンタルも優秀であるといえます。
購入の場合には、機器を調達する際に多額の初期投資が必要となりますし、調達後にも固定資産税や保険料、破損した際の修理費や処分する際の廃棄費用などが発生するため、如何に努力しても費用の一元化・平準化を実現することはできません。
一方のリースやレンタルなどは、リース料やレンタル料などの中に上記に挙げた費用が盛り込まれているため、使用者側の費用計上という観点では利点が大きいといえます。
中途解約
解約という観点に着目する場合、購入は解約そのものをすることもなく、不要になった際にはいつでも処分可能となっています。しかしながら処分する際に会計上、除却損と呼ばれる処分による損失が発生する可能性があることに留意する必要があります。
そして、リースとレンタルの場合には、リースはリース期間の設定が行われるとともに期間中における中途解約は原則禁止となっています。そして、解約するという場合には解約違約金が発生するということも覚えておく必要があります
レンタルの場合には基本的にいつでも解約可能となっているケースが多いです（一定のレンタル期間を拘束期間として設けているレンタル業者もあり、その期間内での解約の際に解約調整金が発生する場合もあります）。
レンタルするならこんなとき！レンタルを有効に活用するためのポイント
ここまでの調達手段それぞれの特徴や比較を通じて、レンタルが優れている点、苦手としている点に関してご理解いただけたかと思いますが、そのようなメリット・デメリットを含めて、機器や設備を導入する際には以下のような状況にあるときにぜひレンタルをご検討してもらいたいと思います。
- 機器や設備の使用が短期・一時的である場合
- 一定のスペックを持った機器・設備を多量に必要とする場合
- 機器・設備にあたっての導入コストをできる限り小さくしたい場合
レンタルは購入やリースと比較すると、長期的利用を続けていくうちに割高になっていくとお伝えしましたが、裏を返せば短期間・一時的な利用であれば圧倒的に購入・リースよりも費用を抑えることができます。
また、インターン生や新入社員研修など一定のスペックが担保された機器や設備を多量に必要とする場面でも、初期費用が大きくなりやすい購入やリースよりも優れているといえます。加えて、レンタルでは調達できる台数に制限が掛かることがあるとお伝えしましたが、近年はIT機器レンタル業者が増加傾向にあり、そのような懸念も小さくなってきています。
このように、レンタルだからこそ、その良さが活かされる場面は必ずありますので、機器・設備の導入を行わなければならない状況になった際には、レンタルなのか、それとも購入なのか、リースなのかを適切に判断できるようになってもらえればと思います。
まとめ
パソコンをはじめとしたIT機器や設備等を調達するための3つの手段、購入・リース・レンタルそれぞれの特徴の説明と比較を行ってきましたがいかがだったでしょうか？
最後にはレンタルが最も効果的である場面に関してもご紹介しましたが、レンタルの良さを実感いただけたでしょうか？
レンタルは購入・リースと比較して、調達のための初期費用が圧倒的に抑えられる、大量調達を行いやすい、短期間での利用の場合には全体のコストを小さく抑えられるといったメリットを有しています。これらは特に、展示会や商談会、インターン生を対象とした企業研修などの場面で存分に発揮されるメリットでもあるため、そのような際にはぜひレンタルによる調達をご検討いただければと思います。
そして、”レンタルマーケット”では、テレワークや社員研修をはじめ、商談会や展示会など幅広い場面で活用可能なIT機器のレンタルサービスを提供しております。
信頼と実績のある法人向けのパソコンレンタルサービスをご利用になりたい方は、ぜひこの機会に「レンタルマーケット」までお気軽にお問い合わせください。
